コンサルティング

利益性を最大化せよ。。。高収益事業構築の戦略実務

経営は投資です。投資というリスクを負う以上、利益・リターンを得るために事前の準備が欠かせません。弊社は、独自の成長発展を目指す企業様向けの専門サービスとして、新事業構築、既存事業再構築、投資リターン設計… 利益性向上のための『成長投資戦略』に特化したコンサルティングを展開しています。

 

もう一段の成長拡大に向けて、独自路線の新事業を構築したい。
既存事業を新製品・新サービスに再構築して、利益体質を高めたい。
社運を賭けた投資プロジェクトを絶対に成功させたい。

 

 

このような課題をお持ちでしたら、弊社の《VIP成長投資》を強くお勧めします。

「欲しい:Value」「儲かる:Investment」「売れる:Promotion」、3つの事業ピース設計(24の設計要素)で高収益を生み出すメカニズムを構築する《VIP成長投資》によって、独自性あふれる成長を共創します。

 

3つの事業ピース設計で、高収益を生み出すメカニズムを構築する
《VIP成長投資》

欲しい-Value
価値づくり戦略

  • 事業モデル構築に欠かせない3つのビジネスピース
  • 高収益ポジショニングと値付けの自由度:収益性マトリクス
  • 収益拡大の王道:2つの基本軸
  • 独自能力から売りモノを生み出す転換戦略
  • 顧客欲求の構造理解と開発目標設定:by・byアプローチ
  • 「作る」と「売る」の儲け方の違いと【開発要素】の設定
  • 市場規模に頼らない顧客づくりの基本姿勢
  • 事業の訴求力3要素と10年使えるキーコンセプトの条件…

儲かる-Investment
投資最適化戦略

  • 経営は投資である:事業経営と投資回収構造の関係
  • 投資推進の心構えと投資判断3つの視点
  • 高収益の実現に向けた利益モデル設計の着眼点
  • 会計視点だけでは足りない投資プロジェクト最適化の進め方
  • 投資効率的な事業基盤の構築の考え方とアライアンス判断
  • 新・売上方程式と商品シリーズ設計の原則
  • 本当に手に入れたいことで異なる資金調達法
  • 社内事業か子会社設立か…投資責任単位の選び方…

売れる-Promotion
顧客開拓戦略

  • 本物の成長を手に入れるために欠かせない「本・直」意識
  • 「提案」になっているための条件
  • 芯を食う顧客“群”設定と販売拡大シナリオ構築の進め方
  • 情報戦攻略:販売体制の全体構築とFCC設計
  • 営業ツールの目的別使い分けと整備の勘所
  • 販促につなげるために守るべきWeb・SNSの運用法
  • 販促につながる広告活用とメディア投げ込みの推進実務
  • 顧客との関係性維持とリスト充実化の進め方…

 

『社外企画室』を持つ経営:ASCという選択

弊社のコンサルティングサービスは、『社外企画室』をコンセプトに、クライアント企業様の成長投資に向けた取組を積極的に後押ししております。サポートにあたりましては、蓄積されたノウハウやネットワークを提供することで、なかなか動かない“今”を動かす《推進力》をご提供します。

社外企画室

《ASCがもたらす7つの効果》

1 | 経営パートナーを持つ自信と安心感
2 | 経営理念・想いを現実化し、世に問うていく感動
3 | 体系化された成長投資ノウハウをスピーディーに獲得
4 | 外部視点で強みを発掘し、ブレない絶対軸を構築
5 | 事業の目利き能力で、経営の回り道を防止
6 | プロジェクトメンバーを経営者化し、次世代リーダーを育成
7 | 事業連携、資金調達を円滑化するコネクション・人脈

 

VIP成長投資ノウハウは「プロジェクト・ガイド」でご提供

 

《VIP成長投資》のノウハウは、「プロジェクト・ガイド」として体系的にとりまとめています。

「プロジェクト・ガイド」は、《VIP成長投資》のノウハウを、御社内にすみやかに導入・構築することを目的に、考え方・やり方を体系的にとりまとめたものです。プロジェクトの計画や進捗に合わせて、必要なチャプターをお渡ししながら議論を深めていくことで、効率的に、しかも着実に目指す結果目標に向かって、進んでいくことが可能です。

コンサルティングでは、この「プロジェクト・ガイド」を拠り所に、御社固有の強みや能力を反映しながら、独自の成長投資戦略を構築していきます。

 

コンサルティング終了時には、新たな事業そのものと共に、成長投資戦略の考え方を綴った御社独自の「プロジェクト・ガイド」が出来上がります。これにより、立ち返るべき戦略軸を持つと同時に、利益体質向上ノウハウを社内に蓄積することが可能です。

また、「プロジェクト・ガイド」からの抜粋により、事業計画書の作成、金融機関へのプレゼン、従業員への周知ツール…にも活用できるため、時間効率を高めることができます。

 

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